ピクテ・ゴールド
（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）
追加型投信/海外/その他資産(商品)
ーNISA（成長投資枠）対象ー
※販売会社により取扱いが異なる場合があります。
ファンドの特色
1.
実質的に金に投資します
2.
為替ヘッジあり
原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります
為替ヘッジなし
原則として為替ヘッジを行いません
3.
年1回決算を行います
毎年7月15日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。
必ず分配を行うものではありません。
※投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。 ※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。 ※為替ヘッジありは為替ヘッジを行うことで米ドル建ての金価格に近い値動きになりますが、円金利が米ドル金利より低い場合、円と米ドルの金利差相当分のヘッジコストがかかる場合があります。
ファンド紹介動画
動画掲載：2023年10月
実質的に金に投資
ピクテ・ゴールド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）が実質的に投資するのは、現物の金。
その金塊は、ピクテなど投資先ファンドの保管銀行で管理されています。
※金現物に直接投資するファンドとして、主としてピクテ（CH）プレシャス・メタル・ファンドーフィジカル・ゴールドの他、ETF（上場投資信託証券）も組入れることがあります。 ※一部でピクテーショートターム・マネー・マーケットJPYにも投資します。 ※当ファンドでは金現物は引き出せません。 ※上図はイメージです。
金は究極の資産保全の手段
金は高い希少性を持ち、株式や債券のように発行体の破たんなどで価値がゼロになるといった信用リスクがないことなどから、長い歴史の中で一度も無価値になったことがなく、資産保全における重要な役割を担ってきました。
注 2022年の産出量（約3,060トン）が継続した場合 ※イラストはイメージです。 ※有史以来の生産量は直近公表値。出所：米国地質調査所（USGS）、World Gold Council のデータを基にピクテ・ジャパン作成
なぜ金投資なのか？
過去の値動きから見る、金の3つのポイント
過去の値動きから、金には、①分散投資効果、②不確実性の高まりに対するヘッジ、③インフレへの備えといった3つのポイントがあると考えられます。
ポイント１
分散投資効果
金は株式など他資産と異なる動きをすることが多く、組合わせることで、高い分散投資効果が期待できます。
ポイント２
不確実性の高まりに対するヘッジ
金融危機時など市場の不透明感が高まる環境においても、金は世界株式などと異なる値動きをする傾向があります。
ポイント３
インフレへの備え
実物資産としてそのもの自体に価値を持つ金は、インフレに対するヘッジ手段として選好されてきました。
金と世界株式、米国消費者物価指数の推移
月次、米ドルベース、期間：1971年1月末～ 2024年1月末、金と世界株式は1971年1月末=100として指数化
※オイルショックの影響などによるインフレ発生：1973年9月末～1982年4月末、ITバブル崩壊・同時多発テロ：2000年3月末～2001年9月末、リーマンショック：2008年8月末～2009年2月末、コロナショック：2020年1月末～2020年3月末。 ※長期間では各データの値が大きくかい離するため、期間を通しての値動きの傾向が分かりやすいよう対数グラフを使用しています。 ※データの出所等はページ下部をご覧ください。
ポイント１
分散投資効果
金と世界株式の組入比率を10%ずつ変化させた場合のリスク・リターンをみると、世界株式に対し金の保有比率を上げていくと（世界株式50%、金50%あたりまで）、リターンの水準は維持しつつ、価格変動リスクが下がっていることがわかります。
金（円ヘッジ）および金（円換算）と世界株式（円換算）の組合わせによるリスク・リターンの変化
月次、期間：2004年1月末～2024年1月末
（注）金（円ヘッジ）は「ピクテ・ゴールド（為替ヘッジあり）」、金（円換算）は「ピクテ・ゴールド（為替ヘッジなし）」をイメージしていますが、指数を使用したシミュレーションであり、ファンドの運用実績ではありません。また組合わせ投資は毎月のリバランス費用も考慮していません。
※世界株式（円換算）と金（円ヘッジ）および金（円換算）の組入比率は、月次でリバランスしています。 ※価格変動リスクは月次の騰落率の標準偏差、リターンは税引前（ともに年率換算）。 ※データの出所等はページ下部をご覧ください。
ポイント２
不確実性の高まりに対するヘッジ
金は危機時において底堅い値動きをする傾向があることから「有事の金」とも呼ばれ、資産全体のリスクを低減する手段として注目されます。
金融市場混乱時における金価格、世界株式、為替（米ドル/円）の騰落率
金、世界株式は米ドルベース
※データの出所等はページ下部をご覧ください。
ポイント３
インフレへの備え
長期的に見れば、金は米国の物価上昇を上回るパフォーマンスを示しています。物価の上昇が意識される中、金への注目度の高まりが期待できます。
米国の消費者物価指数と金（米ドル）の推移
月次、期間：1971年1月末～2024年1月末、1971年1月末＝100として指数化
※長期間では各データの値が大きくかい離するため、期間を通しての値動きの傾向が分かりやすいよう対数グラフを使用しています。 ※データの出所等はページ下部をご覧ください。
今後のポイント｜金と米国政策金利の関係
金は米国政策金利の引上げ終了後の期間に上昇する傾向
2000年以降、米国政策金利の引上げ終了から引下げ終了時点までの期間（下図の期間①～③）において、金は上昇し、世界株式と比較して優位なリターンとなる傾向にありました。足元、米国政策金利の引上げが最終的な局面にあると考えられる中、今後の金価格の上昇が期待されます。
金と世界株式、米国政策金利の推移
月次、米ドルベース、期間：1994年12月末～2024年1月末、金と世界株式は1994年12月末＝100として指数化
※米国政策金利：米FF金利誘導目標。期間①：2000年5月～2003年6月、期間②：2006年6月～2008年12月、期間③2018年12月～2020年3月。 ※データの出所等はページ下部をご覧ください。
ご参考｜中央銀行と金
中央銀行からの底堅い金需要
リーマンショック以降、不確実性の高まりなどを背景に中央銀行による金の保有量は増加傾向にあります。米中対立や不安定な中東情勢など不確実性が高い状況が続くと予想される中、中央銀行の金に対する需要は今後も底堅い推移となることが予想されます。
金価格と世界の中央銀行の金準備の推移
月次、期間：2003年12月末～2023年12月末
※リーマンショック：2008年8月末～2009年2月末。 ※データの出所等はページ下部をご覧ください。
なぜ中央銀行は金を保有するのか？
高い価値貯蔵力を有する金は、各国の中央銀行によって外貨準備の一部として保有されています。
2023年の調査では、中央銀行が金を保有する主な理由として、「危機的状況下でのパフォーマンス」「インフレヘッジ」「効果的なポートフォリオ分散」などがあげられ、ここまででご紹介した金の3つのポイントと類似する目的で各国の中央銀行も金を購入していることが分かります。
金を保有することを決定する上で、以下の要素はどの程度関連していますか？
※調査対象：金を保有するすべての中央銀行（47）、先進国（11）、新興国（36）。このグラフの結果は、“非常に関連性が高い ”と“やや関連性が高い ”の合計でランク付けしています。出所：World Gold Council「2023 Central Bank Gold Reserves Survey」を基にピクテ・ジャパン作成
為替ヘッジあり・なしどちらがいいの？
「ピクテ・ゴールド」は、お客様の運用ニーズに応じて2つのコースよりお選びいただけます。
為替ヘッジあり（円ヘッジ）
- 為替ヘッジを行うことで、為替変動リスクの低減を図ります。
- 基準価額の値動きは金価格（米ドル）に近くなります。
- 為替ヘッジコストがかかると基準価額の下落要因になります。
為替ヘッジなし（円換算）
- 為替変動の影響を受け、円高時には為替差損が発生しますが、円安時に為替差益が期待できます。
- 基準価額の値動きは金価格（円換算）に近くなります。
レポート｜金投資における為替ヘッジの要否を考える
ファンドの運用状況
基準価額や分配金の推移、目論見書、販売会社等をご確認いただけます。
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
【使用した金、指数およびデータの出所】
※金：ロンドン市場金価格（米ドルベース）、世界株式：MSCI世界株価指数、金（円ヘッジ）：金から理論的なヘッジコスト（ドル円１ヵ月フォワードレートから算出）を控除し算出、金（円換算）：金を円換算、金以外はすべてトータルリターン
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。